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日本海洋レジャー安全・振興協会、救助サービスに緊急時位置通報システムを導入

2017年10月24日

海難事故は目印の少ない海上で発生するため、発生場所の正確な位置を把握しにくく、迅速な救助が困難なケースが多くなっています。一般財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会は、こうした課題を、衛星測位技術を用いて解決する取り組みを開始しました。

1992年から「BAN」を提供

ボートレスキューサービス（BAN）

同協会は、1992年から25年間にわたり、プレジャーボートのオーナー向けに、機関故障やバッテリー上がり、燃料切れなどの軽微なトラブルに対する24時間365日の救助サービスを行うボートレスキューサービス「BAN（Boat Assistance Network）」を提供しており、年間400隻以上を救助しています。

ただ、救助要請者がトラブルの際に、BANのレスキューオペレーションセンターに場所に伝えようとしても、海上のため正確な位置が把握しにくいことに加え、救助を待つ間に潮流に流されてしまうため、救助要請場所の確認が難しく、より迅速に救助に迎える仕組みづくりが課題となっていました。

緊急時にGPSの位置情報を通報

そこで同協会は、富士通株式会社が開発した緊急時位置通報システムを導入し、今年秋からサービスを提供開始すると発表しました。これにより、プレジャーボートのオーナーは、航行中のトラブル発生時に、スマートフォンや携帯電話からインターネット上の緊急時位置通報システムにアクセスすれば、端末内蔵のGPSでプレジャーボートの正確な位置を取得し、レスキューオペレーションセンターに自動で伝達できます。