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日本海洋レジャー安全・振興協会、救助サービスに緊急時位置通報システムを導入

2017年10月24日

海難事故は目印の少ない海上で発生するため、発生場所の正確な位置を把握しにくく、迅速な救助が困難なケースが多くなっています。一般財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会は、こうした課題を、衛星測位技術を用いて解決する取り組みを開始しました。

1992年から「BAN」を提供

ボートレスキューサービス(BAN)

同協会は、1992年から25年間にわたり、プレジャーボートのオーナー向けに、機関故障やバッテリー上がり、燃料切れなどの軽微なトラブルに対する24時間365日の救助サービスを行うボートレスキューサービス「BAN(Boat Assistance Network)」を提供しており、年間400隻以上を救助しています。

ただ、救助要請者がトラブルの際に、BANのレスキューオペレーションセンターに場所に伝えようとしても、海上のため正確な位置が把握しにくいことに加え、救助を待つ間に潮流に流されてしまうため、救助要請場所の確認が難しく、より迅速に救助に迎える仕組みづくりが課題となっていました。

緊急時にGPSの位置情報を通報

そこで同協会は、富士通株式会社が開発した緊急時位置通報システムを導入し、今年秋からサービスを提供開始すると発表しました。これにより、プレジャーボートのオーナーは、航行中のトラブル発生時に、スマートフォンや携帯電話からインターネット上の緊急時位置通報システムにアクセスすれば、端末内蔵のGPSでプレジャーボートの正確な位置を取得し、レスキューオペレーションセンターに自動で伝達できます。

緊急時位置通報システム

緊急時位置通報システム

救助船に曳航されるプレジャーボート

救助船に曳航されるプレジャーボート

救助船は、潮流によって場所が移動する救助対象のプレジャーボートの位置情報を、GPSの座標や自動的にマッピングされた地図上からリアルタイムに把握でき、救助場所へ迅速にたどり着けます。また、救助を要請した側も、出動した救助船の位置情報を地図上でリアルタイムに把握でき、安心して救助を待つことができます。

緊急時位置通報システムのシステムイメージ

緊急時位置通報システムのシステムイメージ

レスキューオペレーションセンターと救助船、救助要請者の三者が、お互いの船の動きを同じ地図上で確認でき、救助までの時間を大幅に削減し、漂流による衝突などの二次災害の危険性も軽減できると期待されています。

参照サイト

※ヘッダの画像はイメージです。本文画像提供:一般財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会/富士通株式会社